気になるパイロットの年収
パイロットを目指している諸君なら、当然気になる年収の話。
パイロットの年収が高いことは、それとなく知っていることとは思うが、実際どのくらいの給与を貰えるのか、他の業種職種はどうなのか、など興味が尽きないことだろう。
航空業界が１位だそうだが。。。
本日付で発表された東洋経済オンラインの記事 ”最新版！「月額給与が高い業界」ランキング” によると航空業界が１位だったそうだが、これはパイロットや整備士といった専門職が給与を引き上げているためだ。
東洋経済オンラインの記事を読んでみる
なんと６年連続で１位！
上記の記事中にも登場している、厚生労働省が毎年2月に発表している『賃金構造基本統計調査』。
今年2月に発表された調査結果では、航空機操縦士（すなわちパイロット）は、所定内給与額（月給）が１４９万３３００円、年間賞与その他特別給与額が２１９万５５００円。
これを元に年収を計算すると、２０１１万５１００円となる。
以上のことから、フルタイムで働く労働者のなかで、パイロットは平均月給、堂々の第一位となり、なんと６年連続１位である。
ちなみに、この調査は、パイロット総数の約６割にあたる４３３０人に対して行われた調査結果で、４３３０人の平均年齢は４５．８歳、勤続年数は１９．１年、所定内労働時間は１３９時間。
１位パイロット、２位は？？？
所定内給与額１４９万３３００円、年収２０１１万５１００円の航空操縦士に次いで高いのが医師で、所定内給与８５万８９００円。
超過勤務に対する給与や賞与などすべて含めた年収でも１２４０万０７００円。
ただしこのデータには開業医が含まれていない可能性があるため、医師の年収はもう少し上がってくるとは思われるが、１位と２位の間は１．６倍と大きく、３位以下の弁護士や大学教授とはさらに間が開くため、いかにパイロットの給与が高いか、がご理解頂けるかと思う。
パイロットの中でも差がある
ただし、パイロットの中でも、大手航空会社と新興航空会社・ＬＣＣでは、給与額に違いがあるし、機長と副操縦士でも、大きな違いがある。
世界規模のパイロット不足から生じる人材流出を止めるために、LCCや新興航空会社各社は給与を上げてきており、大手との差は徐々に縮まってきているとの話だ。
また日本の会社で修行を積み、最終的にさらに給与の良い海外の航空会社に勤める、日本人機長も増加傾向にある。
中国のエアラインでは条件にもよるが年収３５００万円くらいになるという話だ。
なぜパイロットの給与が高いのか？
給与が高いにも理由がある。
エアラインパイロットの多くが、自社養成制度など訓練費用負担のない採用形式ではなく、なんらかの形で自費で訓練を受けてから採用される形が大半だ。
航空大学校にしても、私立大学のパイロットコースにしても、どちらとも採用されるまでの学費は、他の職種と比較して高額である。
つまり、初期投資がかかる、ということだ。
PILOT専門進学塾・シアトルフライトアカデミーに通うほとんどの生徒・学生・訓練生が、お金に余裕がない方ばかりで、ご家庭での訓練費捻出の大変なご苦労がよく理解出来る。
教育ローンや訓練ローンを使えば、採用後もしばらくはローン返済に追われ、生活水準もよくならないだろう。
パイロットもまたお金の悩みが尽きない、ということだ。
他職種となんら変わりない。
他の職種と比較しても無駄です
今の世の中、楽して稼げるなんて、そう甘い話はないのだから、
パイロットの給与額は高くて当然だし、他職種からうらやましがられるほど高いかと言われれば、実はそんなに手元にお金が残らない、というのが実情だろう。
どんな職種を見ても、身を削る継続的な努力が必要な仕事であればあるほど、給与は高いように思える。
この世に楽して稼げる職業はない。
あるとするならば、リスキーな仕事だけだ。
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