パイロットになる方法その２，航空大学校

２，航空大学校に進学

　　（難易度★★★★　費用★★　人気★★）

自社養成採用試験に次いで人気のあるのが航空大学校進学。航空大学校の詳しい出願要件は、航空大学校のホームページを参照していただきたいが、基本的には四年制大学に二年以上在籍し６２単位以上を取得した者か、短大または高等専門学校を卒業した者などが対象となっている。

航空大学校の受験生の多くは大学生であるため、大学４年生にて自社養成採用試験を受験できることから、必然的に自社養成と掛け持ちで航空大学校も受験している方が多い。

意外と高くつく航大進学

航空大学校は一人当たり約４５００万円かかると言われている訓練費のうち約３０００万円を国が負担し、残りの１２００万円をＡＮＡやＪＡＬなど航空会社、３００万円を学生本人が負担している。つまりパイロットになる方法のなかで、自社養成ほどではないが、費用的にはお得な方法ではある。

しかし、迂闊にブログでは書くことができない、かなりヤバめな裏があることは注意しておかなければならない。

詳しく知りたい方は、JAMBOコラム（下の方のリンク）のどこかに書いたので確認して欲しい。また、某航空統計の本を確認すれば、就職実績にかなり問題があるのがはっきりと理解できる。その理由を合わせて考えてみるべきだろう。

ただし、ほとんどの学生が大学を卒業して航空大学校に進学するため、大学４年間の学費・生活費に加えて、航空大学校の訓練費と諸経費と２年間の生活費などもかかってくるため、私大（理系の学部）を経由した場合では、６年間で総額１７００万円となり、一発合格の可能性が約１２％と低くリスクが伴う割には、後述の私大パイロット養成コース進学と差が４００万円しかないどころか、航空会社入社が２年遅れ、給与を２年分受け取れないことになるため、実はそれほどお得ではない方法とも言える。大学生になってからパイロットになろうと決めた方にとっては、それでもありがたい方法である。

定員を増やす予定　それでも高い倍率

募集人数はかつては年間７２名だったが、１０８名と大幅に増大した。

しかし、合格倍率は７倍～９倍（合格率約１２％）と狭き門である事は変わりない。

また、問題は航空大学校を出てからの採用者数である。

日本航空協会発刊の「数字でみる航空２０１９」(P.123)出身別主要航空会社操縦士供給表によると、航大生の新卒採用はここ数年５０名前後で推移しており、定員（７２名）に近いパイロットが誕生してはいるが、景気に左右されることから、採用数が激減する年（例 H23年度は１２名）もあり、特にコロナ禍の爪痕が残るこれからの数年間は厳しい（供給過多となる）ものと思われる。