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パイロットになる5つの方法

パイロットになる方法その2,航空大学校

パイロットになる方法その2,航空大学校

2,航空大学校に進学

  (難易度★★★★ 費用★★ 人気★★

自社養成採用試験に次いで人気のあるのが航空大学校進学。航空大学校の詳しい出願要件は、航空大学校のホームページを参照していただきたいが、基本的には四年制大学に二年以上在籍し62単位以上を取得した者か、短大または高等専門学校を卒業した者どが対象となっている。

航空大学校の受験生の多くは大学生であるため、大学4年生にて自社養成採用試験を受験できることから、必然的に自社養成と掛け持ちで航空大学校も受験している方が多い。

意外と高くつく航大進学

航空大学校は一人当たり約4500万円かかると言われている訓練費のうち約3000万円を国が負担し、残りの1200万円をANAやJALなど航空会社300万円を学生本人が負担している。つまりパイロットになる方法のなかで、自社養成ほどではないが、費用的にはお得な方法ではある。

しかし、迂闊にブログでは書くことができない、かなりヤバめな裏があることは注意しておかなければならない。

詳しく知りたい方は、体験授業やパイロット適性診断テスト受験の際に聞いていただきたい。

ただし、ほとんどの学生が大学を卒業して航空大学校に進学するため、大学4年間の学費・生活費に加えて、航空大学校の訓練費と諸経費と2年間の生活費などもかかってくるため、私大(理系の学部)を経由した場合では、6年間で総額1700万円となり、一発合格の可能性が約12%と低くリスクが伴う割には、後述の私大パイロット養成コース進学と差が400万円しかないどころか、航空会社入社が2年遅れ、給与を2年分受け取れないことになるため、実はそれほどお得ではない方法とも言える。大学生になってからパイロットになろうと決めた方にとっては、それでもありがたい方法である。

定員を増やす予定 それでも高い倍率

募集人数はかつては年間72名だったが、108名と大幅に増大した。

しかし、合格倍率は7倍~9倍(合格率約12%)と狭き門である事は変わりない。

また、問題は航空大学校を出てからの採用者数である。

日本航空協会発刊の「数字でみる航空2019」(P.123)出身別主要航空会社操縦士供給表によると、航大生の新卒採用はここ数年50名前後で推移しており、定員(72名)に近いパイロットが誕生してはいるが、景気に左右されることから、採用数が激減する年(例 H23年度は12名)もあり、特にコロナ禍の爪痕が残るこれからの数年間は厳しい(供給過多となる)ものと思われる。

受験のリスク

航空大学校を目指される場合の注意点は、他の方法と違って、学科試験の準備に特に力を入れなければならないことだ。

本来、パイロットの仕事と受験勉強にあまり関連性はないのだが、航空大学校では高倍率の中から公平に選抜を行う必要性からか、センター試験レベルの問題を、英語、一般常識、航空常識、地学、物理などの範囲から出題してくる。

点数配分としては、理系学生にやや有利となっているのも特徴だ。また、身体検査について、後ほど詳しく説明するが、航空大学校はとても厳しい検査となっている。

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