パイロット志望者の皆さまこんにちは！

理事長・パイロット養成コンサルの冨村です。

前回のブログ記事でお話しした通り、連日多くの入塾相談、体験授業の実施が行われています。

今回は、現在入塾をご検討されている方の多くが抱いているお悩みについてお話ししようと思います。

航空業界の将来に不安感

これからパイロットを目指される方が多く抱いているであろうお悩みは、「ニュースで航空業界の業績不振が報じられているが、自分はパイロットを目指して平気なのだろうか。」、「パイロットになったとしても、就職したエアラインが倒産したり、退職を余儀なくされたりしたらどうしよう。」といった、航空業界の将来性に対する不安だと思います。

確かに、一年程前から続くコロナ禍によって航空需要は激減し、エアライン各社は大損害を被っています。

現に海外ではコロナ禍の煽りを受けて、LCCやフラッグキャリアが経営破綻を起こしており、見た感じ航空業界の将来性は危ういと世間では考えられています。

２０２０年８月に東洋経済オンラインが発表した「就職人気ランキング」によると、毎年高い順位に位置していた航空会社が最新の調査では大きく順位を落としている事が分かり、話題になりました。

例えば、ANAは21年卒前半（コロナ前）では就職人気2位であったのに対し、21年卒後半（最新）では15位に転落しています。
JALは10位→25位とこちらも同じ程度下がっております。

世間がいかに航空業界の先行きを不安視しているのか分かる結果ですね。

本当に航空業界の先行きは不安なのか

上記のことを読んで、萎縮してしまった方もいらっしゃるかもしれません。

では、実際のところはどんな状況かをお話ししようと思います。

確かに現在、コロナ禍による世界的な航空需要の低下によりエアライン各社は厳しい渦中にいます。

しかし、大企業とはやはり凄いもので、こんなコロナ渦の中、何年、何十年も先の事を皆さんが目指す日本のエアラインは既に考えています。

エアライン各社は、コロナ禍は遠くない未来に収まる（克服する）事を予測し、有資格採用を始めました。

有資格者採用は、機長、副機長、エアライン未経験者と幅広く対象で、この中には私立大学卒業者も含まれています。

しかも、これは日本に限った事ではなく、世界中同じで、航空業界は来たるコロナ収束後の世界に向けて既に動き出しています。
また、特に日本は一度社員をを雇用してしまったら、法律の関係で会社の業績がよくないからと簡単にはクビに（解雇）できないので余程の好転の見込みがない限り、正社員雇用は行いません。

エアラインのパイロットに限りですが、採用枠を広げたという事は今後の見通しが立っているからこそだと言えます。

ここだけの話、今後既存路線の見直しが行われ、とある理由から便数が増加し、寧ろパイロットを多く必要とする可能性すら議論されています。

以上のことからパイロットの需要がなくなる事はまずないので、パイロット志望の皆さんには安心して自らの夢を目指してもらいたいと思います！