パイロットになる5つの方法

パイロットになる方法その5,防衛省・海上保安庁パイロット

パイロットになる方法その5,防衛省・海上保安庁パイロット

5,防衛省・海上保安庁パイロット

  (難易度★★★★★ 費用★ 人気★)

パイロットになる方法で最後の「防衛省・海上保安庁のパイロット」だ。

あくまでもここでは、エアラインパイロットになるための話を中心に書いているため、ここでは、防衛省(つまり自衛隊)または海上保安庁のパイロットになった後に、民間航空会社(エアライン)に転職する方法について論じることとする。

この手法については、エアラインパイロットが大幅に不足した高度経済成長の時代に、多数行われていたものだが、昨今では、簡単に辞めて民間航空会社に移籍することは出来ない仕組みとなっている。なぜならば、防衛省、つまり自衛隊のパイロットも、海上保安庁のパイロットも、どちらも国家公務員であるからだ。エアラインパイロットの不足を補うことも大事だが、国民を守っている自衛隊や海上保安庁パイロットが、もし大量に辞めて民間に移ってしまったら、それはもっと大問題なのだ。

防衛省や海保からエアラインに転職は困難

退職した国家公務員には、「再就職先で2年間、国家公務員の時に取得した免許・技術・知識などを利用した同様の業務に就いてはいけない」、という暗黙のルールがあり、各航空会社も積極的に採用が出来ないようになっている。ただし、このルールに該当しない形が「割愛制度」といって、これは防衛省と民間航空会社が特定の対象者(自衛隊パイロット)を定め、予め転職を認めたものである。ただし、割愛制度の対象者は通常、自衛隊での乗務対象から外れた40歳を超えるパイロットであるため、民間航空会社が欲しい若い人材ではなく、確実に転職できる保証はない。

結論だが、どうしてもエアラインパイロットになりたい、というのであれば、この「防衛省・海上保安庁パイロットになる」という方法はお勧めできない。

エアラインに限定しないならOK

パイロットになれるのなら、民間機でも自衛隊機でも関係ない、という方であれば、ぜひ防衛省も海上保安庁も、検討対象に加えていただきたい。防衛省パイロットになるには、高校卒業後に航空学生として自衛隊に入隊するか、防衛大学校に進学する方法がある。海上保安庁パイロットになるには、高校卒業後に海上保安学校(航空課程)または海上保安大学校へ入学する方法だ。

余談にはなるが…毎年試験シーズンになると、自衛隊や海上保安庁パイロット志望者の方の相談を受ける。いままで海上保安庁には4名の卒業生を出したが、うち2名が女性パイロットで、たまたま配属先が同じ基地だったようで、二人の名前を見たときはとても嬉しかった。ますますの活躍を期待したい。

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